米政府による制裁・禁輸措置でスマートフォン事業の縮小が続いているファーウェイとは対照的に着実にシェアを拡大しているXiaomiとOppo。
国内でもSIMフリー市場を中心に徐々に存在感を増しているという印象の両メーカーですが、どうやらこれら2社がそれほど遠くない未来に自社製チップを搭載したスマートフォンを展開しそうです。
Unisoc, Oppo, Xiaomi gearing up for new 5G mobile chips roll-outs: Oppo and Xiaomi will introduce their in-house-developed sub-6GHz 5G chip solutions between late 2021 and early 2022, joining fabless chipmaker Unisoc in competing against chip vendors such as Qualcomm and MediaTek, according to industry sources in Taiwan.
海外メディアのDIGITIMESが伝えたもので、XiaomiおよびOppoは現在自社製チップの開発を急いでおり、今年末にもSub6対応の5Gチップを発表。そして来年初めには上海に本社を置く中国のファブレス半導体企業、Unisocによる生産が開始される模様です。
この書き方だと、XiaomiとOppoが共同でチップを開発している、とも読み取れますが明言はされておらず、はっきりとしたことは不明です。
この動き、不安定なチップ供給への対応とファーウェイのような潜在的な米政府による禁輸・制裁措置に備えるためとの見方があるようです。
確かにシャオミに関しては実際にすでに米政府による投資禁止対象になっており、ファーウェイほどの厳格な措置の対象となるかは不明ですが、「警戒リスト」入りしていることは確か。
そういったリスクも踏まえて万が一の時に備えてスマートフォンのコンポーネント調達を自国内でできるようにする狙いがありそうです。
ちなみに自社製チップと言えば、Googleも今年の最新Pixel、Pixel 6(シリーズ)向けに独自開発のチップを開発中、と言われています。
また、サムスンのExynosも今年のExynos 2100はSnapdragon 888に引けを取らない性能で復活の兆しが。
さらに台湾のMediatek社も5Gチップ、「Dimensity」シリーズで大きくシェアを伸ばしている模様。
こういった状況を踏まえると、来年くらいにはこれまでSnapdragon一色だったスマホ向けSoCが一気に多様化しそうです。
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